私たちにできる10のこと
深刻な気候危機の最大の要因は石炭火力発電であり、対策の要は再生可能エネルギーへの転換にある。
日本は、世界の潮流に逆行し、石炭火力の推進・原子力回帰政策に固執している。複雑化する火力発電問題をわかりやすく解説し、「私たちにできる10のこと」を示す。
推薦：斎藤幸平さん（東京大学大学院総合文化研究科・教養学部准教授）
気候危機の現実に向き合い石炭依存からの脱却を迫る本書は、未来を取り戻すための最良の入門書だ。

はじめに
Q.１　石炭火力の地球温暖化への影響は？
Q.２　日本に石炭火力発電所はどれくらいあるの？
Q.３　石炭火力発電でも、新しい技術ならクリーンでしょ？
Q.４　石炭火力にアンモニアを混ぜるとCO2削減になるの？
Q.５　石炭火力から出るCO2を回収して埋めれば対策になる？
Q.６　石炭火力を支援する制度が日本にある？
Q.７　石炭火力の代わりに天然ガス火力を増やせばいい？
Q.８　火力がだめなら原子力？それとも再生可能エネルギー？
Q.９　石炭火力を止めた国は増えているの？
Q.10 私たちに何ができるの？
あとがき

以下のとおり、掲載内容に一部誤りがあることが判明いたしました。
深くお詫び申し上げます。
○P22 図3-2： 図表内の表記誤り正しくは下の表のとおり。

 
○P32 見出し番号： P32
「５アンモニア混焼にかかる莫大なコスト」
見出し番号の「４」が抜けて、「５」からとなっています。
 
○奥付および表紙カバー折り込み部分： 団体名の表記誤り
【誤】特定非営利法人 気候ネットワーク
【正】特定非営利活動法人 気候ネットワーク

気候ネットワーク
COP3（地球温暖化防止京都会議）の成功をめざして活動した「気候フォーラム」の趣旨・活動を受け継いで、1998年4月に設立されました。地球温暖化防止のために市民の立場から「提案×発信×行動」するNGO/NPOです。ひとりひとりの行動だけでなく、産業・経済、エネルギー、暮らし、地域等をふくめて社会全体を持続可能に「変える」ために、地球温暖化防止に関わる専門的な政策提言、情報発信とあわせて地域単位での地球温暖化対策モデルづくり、人材の養成・教育等に取り組んでいます。